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地域活性化の資金集めは「理念を語る」ことから始まる

協賛

地域活性化の資金集めは「理念を語る」ことから始まる

小川 貴之2026年4月14日5分で読める

「神社に火を灯せ」の活動も、地域の方々の応援なしには成り立ちません。今回は、協賛サポーターの小川貴之さんが実体験から語る「理念をベースにした資金集めの考え方」をご紹介します。

「売上の一部を還元する」仕組みとの出会い

小川さんには、協賛に対する考え方が変わるきっかけとなった経験があります。それは、伊勢神宮の式年遷宮に関連する奉納金を捻出するための、ある有志のプロジェクトに参加したことでした。

その活動は、「個人の経済活動(ビジネスの売上)の数パーセントを、神社の造営費として納める」というもの。

「誰か一人が大きなお金を出すのではなく、みんなが日常の経済を回しながら、その一部を神社の未来に還元していく。この仕組みにすごく共感したんです」と小川さんは振り返ります。

単なる「寄付のお願い」ではなく、日常のビジネスと社会貢献が自然に結びついている。この考え方は、その後の小川さんの活動のベースとなっていきます。

エコキャンドルに込めた「神社の復興」への思い

その理念を、小川さんは自身の活動にも落とし込みました。もともと神社でエコキャンドルを使った活動を行っていた小川さんは、自ら作ったキャンドルを販売する際、ただ「モノ」として売ることをやめたのです。

「これはただのキャンドルじゃなくて、神社の復興や地域を活性化するための『応援キャンドル』なんです。この売り上げの一部が、神社の未来を灯す活動に繋がります」

キャンドルを一つひとつ手渡ししながら、自分がなぜこの活動をしているのか、神社の現状をどう変えたいのかという「思い」を丁寧に語りかけました。

決して飛ぶように売れるわけではありませんでしたが、小川さんの言葉に耳を傾けた人たちは、「そういうことなら応援するよ」とキャンドルを手に取ってくれました。

「お客さん」ではなく「共感者・サポーター」を増やす

ここには、地域活動における資金集めの重要なヒントが隠されています。それは、「お金を集めること」を目的にするのではなく、「理念を共有し、共感者を作ること」を目的にするということです。

「ただ物を売って値段をつけるんじゃなくて、そのお金が何に使われて、地域にどういう効果をもたらすのかを伝えることが大事なんですよね」と小川さんは語ります。

キャンドルを買ってくれた人たちは、ただの「購入者」ではなく、小川さんの活動の「サポーター」です。この小さな共感と応援の積み重ねこそが、地域を巻き込む力になっていきます。

まずは、あなたの日常と「地域の未来」を結びつけてみる

「神社に火を灯せ」の活動も、根底にあるのは同じ思いです。「日本の精神(神社)と未来(子供)を、アートの力で灯す」という理念に共感した人々が、それぞれの立場で無理なく関わり、応援する。その連鎖が、大きなムーブメントを作っていきます。

もしあなたが今、地域での活動資金や協賛集めに悩んでいるなら、少しだけ視点を変えてみませんか?

最初から大きな企業協賛を狙う必要はありません。まずはあなた自身の日常の仕事や活動と、「地域の未来(神社の復興)」を少しだけ結びつけてみる。そして、目の前の人にその「思い」を語ってみる。

小さなキャンドルに灯した火が少しずつ周りを明るくするように、あなたの言葉から生まれた「共感」は、きっと地域を動かす力になるはずです。

小

小川 貴之

協賛サポーター

「神社に火を灯せ」協賛サポーター。エコキャンドルを通じた神社復興活動に取り組む。

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